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職歴なしのフリーターから事務職の正社員へ就職を希望するもののなかなか思った通りにならない…
このページをご覧のあなたはこうしたことでお悩みではありませんか?
職歴なしのフリーターとは言え、しっかりと就職活動すれば事務職の正社員になるチャンスは十分にあります。
こうしたことに関しては「フリーターから未経験で事務職に就職したい!!あなたが注目すべき転職サイト」のページでも紹介しました。
あとは実際に就職のために一歩踏み出すかどうか?が一番大切なことになるのですが、そうは言ってもやはり事務職への就職は狭き門だということで職歴なしのフリーターから就職することを困難に思っているフリーターの人もいることは事実です。
そこで、ここでは職歴なしのフリーターが事務職へ就職したいなら知っておくべき裏技についてお話ししたいと思います。
まず、職歴なしのフリーターが事務職へ就職するための裏技を理解するために知っておかなければならないのは、事務職への就職事情です。
それというのも、ここで紹介する裏技は事務職のあり方と密接に関連するものだからです。
では、ここから職歴なしのフリーターであるあなたが事務職へ就職するために知っておくべき事務職のあり方について二点ほどお話ししたいと思います。
まず理解しておくべきはフリーターから事務へ就職したいと考えるあなたならばすでにご存知かもしれませんが、事務職自体が狭き門だということです。
当然の事かもしれませんが、この事はしっかりと頭に入れておいて下さい。
それというのも、世の中には商品を作る人(エンジニア職)、商品を売る人(営業職)、そしてそれをサポートする人(事務職)でできていますが、その多くは「商品を売る人」だからです。
正確な統計があるわけではありませんが、営業職が70%から80%、エンジニア職が15%から20%、事務職が5%から多くて10%程度と言われています。
だから「フリーターだから事務職は狭き門」なのではなく、基本的にどんな形であれ「事務職は狭き門」なわけです。
さらに近年では賃金の安い外国を経由した会計サービスや税理士や行政書士、社会保険労務士のような士業を活用した事務職のアウトソーシングや派遣やアルバイトだけを利用するという企業も少なくありません。
だからこそ職歴なしのフリーターから事務職へ就職したいと考えるのならば、職務経歴書にしろ面接にしろポイントを抑えて就職活動しないと、「他の転職希望者と同じ」となって見向きもされないわけです。
※ここでいう「事務職」の中には会計事務所での経理業務や人事業務の代行サービス、広報活動を支援するPR会社のようなものは含まれていません。
こうした会社での事務作業はあくまでも「対外」的なものであり、社内事務的なものではなく、「営業職」として扱われる傾向にあるからです。
ちなみに、社内の事務に限定するのではなく、事務作業的なことを仕事にしたいならばこうした会社を狙うのも一つの手です。
それというのも、こうした会社ならば以外と職歴なしのフリーターからでも受けれ入れてくれる事も珍しくないからです。
会計事務所から企業の経理へ、人事代行サービスから企業の人事へ、PR会社から企業の広報へと転職する人は意外と多いので、こうしたものをチェックしてみるのも一つの手です。
(ちなみに転職エージェントも「採用」に関する人事代行サービスの一種であり、転職エージェントから企業の人事へ転職する人は意外と沢山います。)
また、職歴なしのフリーターから事務職へ就職したいと考える時、知っておかなければいけないのは「正社員の事務職は外部から採用しない企業も多い」ということです。
つまり、正社員の事務職に関しては外部から募集をかけるのではなく、あくまでも社内異動の形で補填する企業も多いということです。
それというのも「事務」というのは会社の重要な書類を扱うことも多く、そうした重要なものをどこの馬の骨とも分からない人物に任せる訳にはいかないからです。
会計情報が社外に流出したらこれからその会社がどのような事業をどのような形で行おうとしているのか筒抜けになってしまいますし、取引先との関係などもバレてしまいます。
それ故にどんなに経理関係の能力があったり、資格があったりしても外部からは一切採用しない所は多いのです。
(フリーターから経理へ就職したい人の中には「経理経験がない」ことを嘆く人も多いのですが、逆に経理がわかっている人ほど数字のいじり方を知っていて会社の金をいじる可能性があるので、警戒する会社も多く、経理経験者が必ずしも有利ではない事は知っておくといいと思います。)
また、人事関係の仕事にしてもそうです。
これから採用しようと思う人に関する情報はもちろん、社内の人間関係や能力、一人一人の給料について把握しているわけですから、どこの馬の骨ともわからない人物を採用したがらないのも当然です。
他の人に知られてはまずい情報を沢山握っているのが人事ですからね。
(人事の人の中には、よほどのことがない限り社内の人間とは飲みに行かないという人もいるくらいであり、そのくらい社内の重要な情報を握っている部署です。)
一般事務にしてもお茶出しや電話対応くらいならばまだしも、重要書類を扱うような会社ではやはり経理の場合と同様です。
つまり、事務は非常に重要な部署であるため、「経験者」「能力がある」「資格がある」なんてことでは採用してもらえないことが珍しく無いのです。
フリーターだから、事務としての職歴がないから、資格が無いから事務の仕事につけないのではなく、そもそも外部の人間に任せられない仕事だからこそ外部に事務の求人募集を一切出さない企業も少なくないのです。
では、そうした外部に一切正社員の事務求人を出さない企業には事務職員はいないのでしょうか?
そんなわけではありません。
正社員の事務職員はそうした会社にもいるのです。
そして、そうした会社の事務職員は営業職やエンジニア職を通じて、そこで一定の成績を収めた人、あるいはあまり営業成績が振るわず事務として働いてもらった方が良い人を移動させる傾向にあります。
ここまで読んでいただければすでに職歴なしのフリーターが事務職へ就職するための裏技についてなんとなく理解できてきたのではないでしょうか?
そうです。職歴なしのフリーターならば事務職以外で就職してしまい、その会社の社内異動を利用して事務へ就職してしまうという事がここで紹介する裏技となります。
特に狙うのならば営業系の仕事がおすすめです。
それというのも、特に社内異動で事務職の正社員を補填している会社の中でも「営業職」から「事務職」への異動を行うことは最も多い事例といえるからです。
では、なぜ「営業職」から「事務職」へ異動を行う事が多いのか?と言うと「営業職」と「事務職」は非常に密接な関係があるからです。
職歴なしのフリーターで事務職へ就職したい人の中には「営業職」と「事務職」が全く別物だと思っている人が少なくありませんが、実は非常に関係があります。
少し例を上げてお話します。
まず、経理は通常の転職においても下手な事務職経験者よりも営業経験者の方が有利に働くことが珍しくありません。
何故か?というと銀行との融資の交渉の時に営業経験が役立つからです。
銀行の融資を得るためにはしっかりと銀行に会社のこれからをプレゼンする必要があり、まさに営業的な仕事です。
また、取引先企業の支払いを延ばしてもらうために交渉を行ったり、あるいは資金繰りがショートしそうな企業があれば、心を鬼にして取り立てを行うことも必要だったりするからです。
簿記や数字に関しては後々学ぶことも可能ですが、こうした場面で活躍できるかどうか?というのは勉強ではどうにもならないため営業職経験者が有利になることは珍しくありません。
また、人事も営業職的要素が比較的強い職業です。
それというのも、人事というのは高校や大学に頭を下げて学生を紹介してもらうことも必要ですし、またハローワークや転職サイト、転職エージェントを使って採用する際にもそれらの担当者としっかりとコミュニケーションを取ることが求められるからです。
また、企業内部で揉め事が起こった場合、人事が間に立つことが必要になるわけですが、こうした時にもよほどのことがない限り完全に一方だけを悪者にしてさばくことはできないので、それこそ二枚舌と言われようとも上手に交渉することが必要です。
だからこそ、営業職経験者が人事になることが多いのです。
一般事務にしてもお茶出しやコピーだけの派遣社員でもいい仕事ならまだしも、正社員として働く場合には純粋に作業をするだけでなく、日々問題点を発見してそれを解決していかなければなりません。
その際、実際に営業を経験している人とただただ事務作業を繰り返しているだけの人とでは視点が違ってきます。
事務作業をしているだけではわからないことを理解できるのが営業経験社の強みであり、だからこそ一般事務的な仕事であっても正社員に仕事を任せる企業では営業経験者が優遇されていたりするのです。
特に「営業」の要素が強い業界である不動産業界であったり、まずは現場からというIT業界や飲食や警備員関係の仕事などでは、社内異動で正社員の事務職を補填していく傾向にあるので、職歴なしのフリーターから事務職への就職を狙うのならば就職先の候補として考えることをおすすめします。
また、ベンチャー企業のように小さな企業だといろいろ担当した後、会社が大きくなるにつれ部署が明確に別れる傾向にあるのでこうした会社も注目するに値します。
※社内異動を狙いやすい企業かどうか?というのはその企業の社風と強く影響するので、事務職への転職を考えてまずは営業職に就職するのならばしっかりと社風について理解することが大切です。
就職先の社風について自分で確認できる場合はともかくとして、自分で確認できない場合には転職エージェントのように実際の職場の社風について理解している人に相談しておくことが、間違いのない職場選びのコツです。
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